2030年、ソウル市のあるデパート。消費者が購入したノートブック・パンコンの裏には「MIS」と書かれている。「メイド・イン・スペース(Made in Space)」の略だ。ノートブック・パンコンは今やノート1冊買うのと同じ値段まで下がった。それだけではない。大型テレビからDRAMまで、ほとんどがガムを買うほどの値段だ。「メード・イン・チャイナ」がすべて「メイド・イン・スペース」に取って代わった結果だ。

　かつて低賃金のメリットの魅力で中国に押し寄せた多国籍企業だが、今は先を争って宇宙に工場を建て、エネルギー資源が無限の宇宙で生産された製品は、地球に送られ、販売されているのだ。自動化できる製品はすべて宇宙で生産されている。

　理由は簡単だ。無重力状態で機械を動かせば、永久に動き続けるからだ。工場稼動のため石油エネルギー消費は大幅に減り、工場のない地球は環境にやさしくなった。一時、世界最強国も夢ではなかった中国は産業空洞化で勢いが衰え、原油高でリッチだった中東諸国は自国の石油売り込みのため世界各地に貿易使節団を派遣している。

　時計は2006年12月に戻る。米のスペースシャトルに乗り、地球の外に飛んでいった宇宙飛行士たちは、宇宙ステーションの壊れた太陽電池を修理した。宇宙飛行士は遊泳し、重さ2000キロの太陽電池を軽々と持ち上げ、移動させる。エネルギーを提供する太陽電池が故障し、宇宙ステーションの電力供給に支障が出たのだ。

　こうしたことは、ブッシュ政権の新宇宙政策に基づき、「未来の工場」作りのため、働きバチが蜂の巣に蜂蜜を蓄えるように着々と準備してきたように見える。事実、ブッシュ米大統領が今夏サインした米国の新宇宙政策はこれまで極秘だった。米国の21世紀生き残り戦略がそっくりそのまま収められているためだ。

　韓国が全神経を6カ国協議に注いでいた今月13日、ブッシュ政権の中核を担うジョゼフ国務次官はある講演会で「新宇宙政策には宇宙システムを建設できる研究システムの構築、研究人材増員、民間企業の参加、宇宙プログラム活性化のための政府省庁間協力案が盛り込まれている。宇宙で米国の国家競争力を強化するためには不可欠」と語った。「20世紀の港湾・空港・製油施設が米国の基幹産業だと言うなら、21世紀には宇宙関連産業が基幹産業になるから、官民が力を合わせて推進するべき」という説明だ。

　すでに私たちは宇宙なしでは生活できない時代を生きている。携帯電話・GPSなどのナビゲーションシステム・グーグルの人工衛星写真・テレビ放送の送受信、ひいては気象・地震観測までもが宇宙に浮かぶ人工衛星のおかげで可能なのだ。病院でよく使われるMRI(核磁気共鳴画像法)やCATスキャンは、米航空宇宙局(NASA)の研究から始まった。現在、宇宙が地球の辺境の地なら、未来は宇宙が地球の中心になると予測するのは、想像に難くない。

　再び2030年に目を向けてみよう。韓国はどうなっているだろう。人口や経済規模は2006年よりも大幅に縮小しているだろう。宇宙工場に進出できないサムスン・LG・SKは、業種を変えているか、または会社自体がなくなっているかもしれない。何に備えることもしなかったら韓国は、貧しかった100-200年前に戻り、指をくわえているだけかもしれない。今こそ「未来はそれに備える人のもの」という格言を胸に刻むべき時だ。

ワシントン=チェ・ウソク特派員