1994年の第1次核危機当時、仲裁役を買って出たジミー・カーター元米大統領は7日、「米国の声」(VOA)放送とのインタビューで「ホワイトハウスが許してくれさえすれば、再度訪朝する用意はできている」と述べた。かつてビル・クリントン前大統領の特使として北朝鮮で故金日成(キム・イルソン)主席と面会したのと同様に、金正日(キム・ジョンイル)総書記に面会できる自信があるという。カーター元大統領は核危機の仲裁などの功績で、2002年にノーベル平和賞を受賞した。

　日本の小泉純一郎前首相も6日、側近との面談の席で、「安倍晋三首相の特使として北朝鮮を訪問することを考えている」と述べた、とNHKが報じた。読売新聞も同様の内容を伝え、「小泉前首相が、“韓半島(朝鮮半島)の非核化は政治家として必ず成し遂げなければならない責務だ”と述べた」と報じた。小泉前首相は 2002年と04年に2度北朝鮮を訪問し、北朝鮮に拉致された日本人とその家族を連れ戻している。このほか、米国民主党の実力者であるトム・ラントス議員、ジョセフ・バイデン議員も、公開の場で訪朝の意思があることを表明している。

　韓国では、鄭東泳(チョン・ドンヨン)前統一部長官が米国と中国を相次いで訪問し、「北朝鮮核問題の解決」を強調している。鄭前長官も2005年、盧武鉉(ノ・ムヒョン)大統領の特使として北朝鮮を訪問し、金正日(キム・ジョンイル)総書記と会談したことがある。

　このように各国の「大物」が動き出しているのは、米国の中間選挙で民主党が勝利したのを受け、米朝協議の実現に期待するムードがあるためではないかというのが一般的な見方だ。ある国策機関の研究員は「第1次核危機当時、北朝鮮は緊張状態を高めておいて、直談判で譲歩を勝ち取った。しかし、現段階ではこのような状況が繰り返される可能性はほとんどない」との見方を示した。

安容均(アン・ヨンギュン)記者