◆これまでの成長率を維持できるかどうかがカギ　

　専門家らは現在進行している「構造的な変化」を今回の調査結果は全く考慮していないと指摘している。

　最大の変数は韓国がこれまでのような6～8%台の経済成長率を維持することができるかという点だ。

　2000年代に入って、韓国の経済成長率は年平均4%台に低迷した。消費-投資-輸出の循環が滞り、内需や投資の不振も長期化している。そのため、先進国入りを成し遂げる前に「早老現象」が始まったとの指摘が上がっている。

　サムスン経済研究所の丁文建(チョン・ムンゴン)専務は「韓国は2000年代に入って、経済システムの至る所にブレーキがかかっている状態にあり、その代表的な例が高齢化や成長率低下だ。韓国に関する予測は過大評価されたもの」と話した。

　隣国中国の浮上も変数の一つだ。2015年には中国が世界経済に占める割合が27%に及ぶと言われている。9年後には、中国が国家経済力で米国を抜き、世界1位の座にあることを意味する。1960年、中国が世界経済に占める割合が5%に過ぎなかったことを考えると、隔世の感がある。

　ベインアンドカンパニーのイ・ソンヨン代表は「中国は経済構造上、韓国と競合する存在であり、中国の成長は韓国にはマイナス材料」とするとともに「韓米FTA(自由貿易協定)を通じ、韓国経済の競争力を伸ばし、中国との差別化を図ることが急務だ」と話した。

宋東勲(ソン・ドンフン)記者

金承範(キム・スンボム)記者