日本の地上波放送の番組編成から韓国ドラマの本数が縮小するとともに、日本国内の韓流ブームが停滞していることが明らかになった。韓国放送映像産業振興院が7日発表した「日本の韓流ドラマ編成の実態と展望」と題する報告書は、2日現在韓国ドラマを編成している地上波テレビは36局で、前年2月の64局からほぼ半分に減少したと報告した。

　報告書は、日本の地上波放送で韓流が低迷している理由として、ペ・ヨンジュンとチェ・ジウ以降、目立った韓流スターが現れていないほか、韓流ドラマより価格面で競争力の高い台湾や中国、香港ドラマの影響によるものと分析した。一方、日本の衛星放送が放送する韓流ドラマの本数はBSが昨年の5本から今年9本に、CSが45本から55本と増加したと調査された。

　調査にあたったキム・ヨンドク研究員は「中国ドラマの追い上げや価格競争力の低下による地上波放送の編成本数減少は、日本国内の韓流ドラマの展望を暗くしている」とし「安定的なチャンネル数を確保するため、現地チャンネル事業に進出したり日本のチャンネル事業者に資本投資するなど多様な進出方法を模索する必要がある」と話した。