記事入力 : 2004/06/04 19:15:22
適正な反米運動は国益にプラス『南北韓と米国、変化する三角関係』
イ・ハウォン著
ナナム出版
255ページ
1万ウォン
朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)の核危機を土台に韓国、北朝鮮、米国の三角関係をリアリズムの観点で記述した本だと著者は語っている。学者ではない記者の観点で書かれた一冊という意味だ。
在韓米軍の縮小で明るみに出た韓米同盟の危機を振り返れば、この本の現実性がさらに増す。この本は韓国の反米感情が米国政府のタカ派を後押したと主張している。
「韓国の左派はわれわれが望まなくても韓半島は戦略的価値があるため米軍が駐屯するはずだと思っているが、これは幻想だ」という。米国はかなり前から米軍縮小を計画していたが、キャンドルデモや盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権発足後に高まった反米感情を口実にいち早く米軍縮小を実行に移したというのだ。
同時にこの本は「適度の反米運動は韓国政府の国益を増進させる」と指摘する。著者の主張はこうだ。
「効果的な反米運動は交渉の場に座る韓国の外交官たちに交渉力を与える。反米デモや感情が最も活用されたのが2000年のSOFA(韓米駐屯軍地位協定)改定交渉だった。当時の改定交渉を主導した外交通商部は、交渉の場以外での反米デモを100%活用して最終的には改定を実現させた」
韓半島の非情な利害と現実主義的な代案を模索するという視覚で書かれたこの本には「第2回6カ国協議の取材記」の他、「韓米関係」「南北関係」などについても触れている。
朴海鉉(パク・ヘヒョン)記者 hhpark@chosun.com
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版
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